自燈明・法燈明のつづり

思いついたら書くブログです

UFOとアメリカ政府による陰謀論について

 さて、昨日の記事では元CIA職員の事について紹介させて頂きました。

彼の発言の中で、アイゼンハワー大統領の事が語られていましたが、そもそも彼をネリス空軍基地に派遣したのは、アイゼンハワー氏が、

「MJ-12が見つけ出す筈であったものが、一度も大統領に報告書が提出されていない」

という理由から、アイゼンハワー大統領のメッセージを携えて、MJ-12の関係者に伝達する任務を言い渡されたと言う事でした。

少し昨日の記事の内容の振り返りとなりますが、元CIA職員の彼に面会した際、大統領は以下の事を語ったと言います。

「我々はMJ-12やエリア51の人々を呼んだんです。しかし彼らは自分達のやっている事は政府は全く管轄外だと私達に彼等は言ったのです。だから君と君の上司とで彼らの所へ飛び、彼らに私の個人的メッセージを伝えてもらいたいのです。それはこうです。引き受けていようがいまいが、彼らに伝えて下さい。来週までにワシントンに来て私に報告してください。もしそうしなければコロラドから第一軍団(アメリカ陸軍)を得て、そこへ行き基地を乗っ取ります。どんな種類の機密資材があるなんで関係ない。我々はそれをバラバラに引き裂くつもりだ。」

少しここで説明しなければならない事があります。

ここで随所に「MJ-12」という単語が出ていますが、これはアイゼンハワー大統領の前、トルーマン大統領時代にロズウェルにUFOが墜落した事に端を発し、そのUFO関連の情報調査と統制等を任すために組織されたプロジェクトの名称です。一般的に「マジェスティック・12」と呼ばれていますが、別に「マジョリティ・12」と呼ぶと言う話もあったりします。これについてはまた別立てで記事にしますが、アメリカ政府内の極秘組織と言われているものです。

要はMJ-12から報告が一回も来ていないので、アイゼンハワー大統領はMJ-12とネリス空軍基地(エリア51)に居る関係者に対して「大統領の対して状況を報告しろ!」という強いメッセージを彼らに託したというのです。このメッセージの中で第一軍と言われていますが、これは大統領直属の軍を指し、もし命令に従わなければ、軍で基地を侵攻し施設を破壊するぞという、とても強い姿勢だったのです。

そして彼と彼の上官は、ネリス空軍記事に飛んでいき、大統領のメッセージを伝達すると共に、そこで現実にどの様な研究が行われているのかを確認しました。

そこで見せられたものは、ロズウェル事件で墜落したUFOと、その搭乗員生存者、及びその死体だったと語っています。そして実際に研究されている反重力システムについても見たと言うのです。

その内容を持って彼らはワシントンDCへ戻りました。

そこで大統領、副大統領、そしてFBI長官に報告したと言うのです。そしてこれら研究は全て「ブラックプロジェクト(表に出ない莫大な予算で進められているプロジェクト)」であった事を知り、彼らは大いに動揺していたと述べていました。

少し話題を最近に戻します。

近年、NSA(国家安全保障局)の職員であったエドワード・スノーデン氏がアメリカの諜報活動について暴露したのは大変に大きな話題となりましたが、そのスノーデン氏が「1954年に当時のアイゼンハワー大統領がエイリアンと会談した」という事も述べていました。

スノーデン氏の暴露した内容によれば、アイゼンハワー大統領の公式記録の中で1954年2月20日から翌朝にかけて大統領がカリフォルニア州のパームスプリングに行く予定だったはずが、行方不明になった時があるのですが、その際に大統領はエドワーズ空軍基地で異星人と会談していたと言うのです。公式記録ではこの時、大統領は急遽歯痛に襲われ、その時間、実は歯医者に掛かっていたというのですが、その信ぴょう性はかなり低いと言われています。

このスノーデン氏の証言と、元CIAの情報部員の証言と組み合わせると、片や1958年から1959年当時という話であり、片や1954年という話になっています。

これから考えるとアイゼンハワー大統領は異星人と会談がセッティングされ、それは行われたものの、実際にアメリカ合衆国国内でその後に、その会談の内容がどの様に進んでいるのか、アメリカ大統領の立場として「つんぼさじ」の状態に置かれていた事になります。

既に1958年前後には、異星人やUFO関連の事は、アメリカ大統領のコントロールの範囲を外れかけていた。

アイゼンハワーは1961年に大統領を離任するのですが、その際には以下の事を演説で語りました。

「私たちの今日の軍組織は、平時の私の前任者たちが知っているものとはほとんど共通点がないどころか、第二次世界大戦朝鮮戦争を戦った人たちが知っているものとも違っています。
 最後の世界戦争までアメリカには軍事産業が全くありませんでした。アメリカの鋤*の製造者は、時間をかければ、また求められれば剣[つるぎ]も作ることができました。しかし今、もはや私たちは、国家防衛の緊急事態において即席の対応という危険を冒すことはできません。私たちは巨大な規模の恒常的な軍事産業を創設せざるを得ませんでした。
 これに加えて、350万人の男女が防衛部門に直接雇用されています。私たちは、アメリカのすべての会社の純収入よりも多いお金を毎年軍事に費やします。
 私たちは、この事業を進めることが緊急に必要であることを認識しています。しかし、私たちは、このことが持つ深刻な将来的影響について理解し損なってはなりません。私たちの労苦、資源、そして日々の糧、これらすべてが関わるのです。私たちの社会の構造そのものも然りです。
 我々は、政府の委員会等において、それが意図されたものであろうとなかろうと、軍産複合体による不当な影響力の獲得を排除しなければなりません。誤って与えられた権力の出現がもたらすかも知れない悲劇の可能性は存在し、また存在し続けるでしょう。
 この軍産複合体の影響力が、我々の自由や民主主義的プロセスを決して危険にさらすことのないようにせねばなりません。」

もしかしたらアイゼンハワー大統領は、この合衆国の中で産声を上げた軍産複合体というものについて、先のUFO問題に関連するブラックプロジェクトの動きから、かなりの脅威を感じていたのではないでしょうか。

よくUFO関係では「アメリカ合衆国政府が隠蔽している」という事を言われていますが、恐らくこういった事柄(最先端の軍事技術に関する事など)について、私は現代では既に「国家の統治」という枠組みから外れていると思います。

この異星人やUFO の問題は、恐らく外目に見える姿としては「超巨大多国籍企業」という姿を持ちながら、すでにアメリカ大統領の制御できる枠外にあって、国際的な巨大金融資本も絡みながら、必要であれば世界の先進国の政府の中の一部局という姿を取っている事もあり得るかもしれません。

そしてそれは日本政府も例外ではないと考えているのです。

皆さんはどの様に考えますかね?

この様に考えていくと、よく年末に「北野たけしの超常現象スペシャル」というバラエティ番組で日本では取り上げていて、いまだに「存在するのか」「存在しないのか」という話題に終始しています。またこういった話題も「ちょっと変な奴ら」が扱うマニアックなオカルト話題と見られていますが、実はそんなレベルの話題ではないと私は考えています。

アメリカ国防総省が海軍戦闘機の映像をリークし始めた時から、特にアメリカでは議会の公聴会などでも、この件について調査が始まっています。この話題についても、もう少し人々は真剣に注視をする必要がある出来事ではないでしょうか。